チンギスハンのブログ

投資歴40年リタイア済の67歳シニア。永久保有を目指して米国株を投資中

リタイア後こそ「株式投資」が必要と思うんだが、その理由は・・・

今日「週刊現代」の最新刊を読んでいたら特集で有益な記事がありました。

65歳過ぎたら嫌なことは無理にしなくていい

「やめたらこんなにしあわせ」

◯葬儀・結婚式には出ない

◯親戚づきあいをしない

◯年賀状は出さない

◯お中元・お歳暮はやめる

◯健康診断ば受けない

◯子供に財産は残さない

◯友には感謝してさよなら

◯自分の墓はつくらない

◯病院には近づかない・・・etc

はい賛成ですね。

他には固定電話や新聞も不要としています。

祝福されている新郎新婦のイラスト(結婚式)

私は優等生ですね。ほとんどもう削るところがないです。

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ただ一点週刊誌の主張と違うところがありました。それは

「株や投信、不要な不動産は売ったほうがいい」という週刊誌の主張

不要な不動産については処分するのは賛成です。

しかし株や投信は逆だと思うのです。

本では投資をしないほうがいい理由として

1 今の高齢者は金融の教育を受けていない。ギャンブルのつもりでやるならいいが資産形成の目的ではおすすめできない。経済ジャーナリスト、萩原博子

♣投資に反対の例のおばさんですね。「学校で習わなかったからできない」というのは理由にならないと思います。学校の教育はその時々で重点がかわります。

2 2018年の金融庁の調査で「銀行の窓口で投信を購入した個人客の46%が損をしていた」

アベノミクス以降損をしにくい状況の中で約半分が損をするのであればオリンピック後の今後はさらにひどい状態になる。

♣これは説得力ありますね。確かに2018年までは相場がよかったので46%が損というのは投資対象が悪かったとしか思えません。銀行の窓口は要注意ですね。あと日本株も。

「株・投信・生命保険、得する人はほぼゼロ」との主張もありました。

私の反論と主張

1 リタイア後こそ株式投資が必要である

年金が多い人以外はインフレへの備えが必要。

現在日本の年金は物価にスライドする設計がされています。

しかしデフレでは減らさなければならず有権者の受けが悪いので忠実に実施されてきたわけではないです。

インフレでのスライドは実績がないので当てにはできません。

少しずつ目減りする可能性があります。

 

30%くらい減っても年金で暮らせる一部の人を除いてインフレへの対抗策が必要です。

手元に金融資産があればそれを利用することでインフレ対策が可能です。

♣適切な不動産がすでにあればそれもインフレ対策になる。

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2 株式投資はインフレ対策に一番適している

株式、不動産、金などがインフレへの対策になります。

このうち不動産は現在もっているならともかくリタイア後に投資用に購入するのはハードルが高いです。さらに大都市圏に限られます。

♣自分用に安い時期に購入するのは有益と思う。2022~2023年ごろか?

 

金は増えるわけではないです。相場の変動も激しいです。多くても10%まででしょう。

3 株式投資は一日0.02%のプラスサムの実績

先進国、米国のインデックス投信に投資すれば長期では年7.2%(名目)くらいのリターンが見込めます。

1日に換算すると0.02%です。

わずかですが、リターンが1.0002で1を上回っています。

ギャンブルとは明確に違います。

とはいえ1日とか1ヶ月で行うとギャンブルと差がありません。

 

4 投資対象が適切で十分長期ではこの割合に収束する

先述の銀行窓口の投信では「投資対象」が適切でなかった可能性が高いです。

消費者のリテラシーが低いことにつけ込んで「手数料ビジネス」が展開されたのでしょう。

そのデータをもとに株式投資全体を否定するのは乱暴で無益です。

 

リテラシーを高めてより適切な対象に長期に渡り投資すればいいだけです。

 

といっても1つ選ぶならとりあえずスリムの「先進国」でOKではないでしょうか。

 

リテラシーと言えば、短期では成果は出ないので「辛抱強く持ち続ける」ためのリテラシーは必要です。

♡日本株に限定しての話を「株式投資全体」として語るのは誤解を生むと思います。

また目先の利益を求めた「毎月分配型」が多かったことも影響があるでしょう。

「目先の現金を求めるのは効率が悪く合理的でない」ことを理解するリテラシーは必要と思います。

リタイア後は「負けない」「失敗しない」がポイントになる

労働収入でカバーできる現役世代と違い、リタイア後は取り戻すことができません。

かといって株の損を株で取り戻そうとするのは素人が「ハマる」典型的なパターンです。

 

だからリタイア後は株式投資を「いくら儲かるか」「どれだけ増えるか」という視点でのみ見るのは危険です。

 

優先順位は「負けないこと」「失敗しないこと」が高くなります。

 

私はこれを先進国、米国のインデックスを永久に保有することで実現できると思って実行しています。まだ途中ですが。

 

とはいえ、自分でリスク管理ができる範囲で「個別株投資」も問題ないです。

自分ルールでは銘柄選びやリスク管理で細かい基準を設けています。

5 日本に重心を置きすぎるのは危険→海外投資

日本が素晴らしい国なことは間違いありません。

しかし、人口減、高齢者増加、技術革新の遅れ、労働者不足、大地震発生・・・

今まで世界が経験したことのない次元にこれから突入します。

 

社会保障制度や通貨に全幅の信頼を置くのはまずいと思っています。

「今から30年後の自分が・・・」は小泉大臣の迷文句ですが

30年はおろか20年後だってだれにもわかりません。

 

日本円は強い通貨ですが、20年後もそうなのかはわかりません。

一方「先進国インデックス」は先進国の大企業が担保です。

 

企業同士の戦い、栄枯盛衰はあるでしょうが、S&P500は成績で入れ替わります。

各国の通貨よりも信頼おける「お金の置き場所」と思います。

 

資本主義自体のシステムが壊されない限り永続します。

今日の結論

1 根拠のない株式投資に反対論には迷わされるべきでない。

2 将来の日本の変化に対応できるのは海外株式投資しかない(だれでもができるという意味で)

3 リタイア後は「負けない」「失敗しない」の視点で株式投資をしたい。

 

以上です。

 

今回の動画は→です。https://youtu.be/y4uDuXNdrw4

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